これまでのSEOでは「検索結果で上位に出ること」が大きな目標でしたが、これからはそれに加えて、AIが回答を作るときに自社のホームページを参考にしてくれるかどうかも重要になります。

この考え方は、AIOと呼ばれることがあります。AIOは、AI Optimizationの略として使われることが多く、AIに自社の強みやサービス内容を正しく理解してもらうためのホームページ改善だと考えると分かりやすいです。

特に地方の小規模事業者や中小企業にとって大切なのは、全国規模の大きなキーワードを無理に狙うことではありません。

自社のお客様がいる地域で、「地域名」と「サービス名」を組み合わせた検索にしっかり対応することです。

今回は、私がSMALL DXとは別に運営している英語の個別指導塾で行ったホームページ改善を例に、地域キーワードでAI検索に紹介されるようになった流れを紹介します。

AI検索に紹介された事例

今回の事例は、私が別事業として運営している、英検対策を行う英語の個別指導塾です。

実はこのホームページは、約2ヶ月前にこちらの不手際で既存データをすべて消去してしまい、そこから作り直す形でリニューアルしました。

通常であれば、ホームページを作り直した直後は検索評価が安定するまで時間がかかります。特に小規模な地域ビジネスの場合、公開してすぐに検索上位へ戻すのは簡単ではありません。

しかし、リニューアル時に地域キーワードとページ構成を意識して作り直した結果、約2ヶ月の時点ですでに狙っていたキーワードの検索上位に入り、現在は検索結果で2位に表示されるようになっています。

また「岐阜 英検対策」と検索したとき、GoogleのAIによる概要の中で、英検対策に対応している塾のひとつとして紹介されるようになりました。

もちろん、AI検索の表示は検索するタイミング、場所、端末、検索履歴などによって変わる可能性があります。毎回必ず同じ順位で表示されるものではありません。

それでも、リニューアルから約2ヶ月で検索2位に入り、さらに狙っていた地域キーワードでAIの回答内にも自社名が出るようになったことは、ホームページ改善の成果として十分に大きな変化です。

(データが全部消えたときは絶望でしたが、今から考えるとむしろ消えてよかったですね笑)

やったことは特別な裏技ではない

今回行ったことは、難しいシステムを入れたり、AI専用の特殊な設定をしたりしたわけではありません。

主に行ったのは、次の2つです。

つまり、AIに評価されるために何か裏技を使ったのではなく、検索する人が知りたいことに対して、ホームページ側で分かりやすく答えを用意していったということです。

一度ホームページを作り直すことになったからこそ、以前の構成をそのまま戻すのではなく、「どの地域の、どんな悩みを持つ人に見つけてもらうか」から整理し直しました。

AIOで大切なのは、AIに向けて書くことではなく、お客様が地域で探している言葉と自社の強みをホームページ上で一致させることです。

ただAIを使えばいいわけではない

ここで誤解してはいけないのは、AIを使えば自動的に検索に強いホームページができるわけではない、ということです。

AIは文章作成や構成案づくりを効率化してくれます。キーワード候補を整理したり、ページに入れるべき情報を洗い出したり、見出し案を作ったりするうえでは、とても役に立ちます。

しかし、土台になるのはあくまでSEOの基本です。

誰に向けたページなのか。どの地域で見つけてもらいたいのか。検索する人は何を知りたいのか。タイトル、見出し、本文、内部リンク、サービス説明がその意図に合っているか。

こうした基本を考えずに、AIでそれっぽい文章だけを増やしても、検索ユーザーにもAI検索にも伝わりにくいホームページになってしまいます。

大事なのは、SEOのセオリーに則ったうえで、AIを使って効率的に構築することです。

AIを使うこと自体が目的ではありません。AIをどう使って、地域のお客様に伝わるホームページを早く、分かりやすく、継続的に整えていくかが重要です。

地方の小規模事業者は全国を狙うな

地方で事業をしている小規模事業者や中小企業にとって、全国の検索順位で勝つ必要はありません。

たとえば、岐阜の英語塾が「英検対策」という全国規模のキーワードだけで上位を狙うのは簡単ではありません。全国には大手塾、教育メディア、比較サイト、教材会社など、強い競合がたくさんあります。

しかし、実際に来てほしいお客様は全国の人ではなく、通える範囲にいる地域の人です。

だからこそ、「英検対策」だけではなく、「岐阜 英検対策」「岐阜市 英検対策 塾」のように、地域名を含めたキーワードで見つけてもらうことが大切になります。

地方のホームページ集客では、全国で広く見つかることよりも、商圏内のお客様に正しく見つかることの方が重要です。

まず狙うキーワードを明確にした

最初に行ったのは、どの検索キーワードで見つけてもらいたいかを決めることです。

今回の塾では、単に「英語塾」や「個別指導」だけを狙うのではなく、「岐阜」と「英検対策」を組み合わせた具体的なニーズに注目しました。

たとえば、保護者や生徒は次のような言葉で検索する可能性があります。

同じ英語塾でも、「英会話を楽しみたい人」と「英検に合格したい人」では、探している情報が違います。

さらに、地域の塾を探している人は、全国の情報ではなく、自分が通える範囲の情報を知りたいはずです。

だからこそ、誰に向けたページなのか、どの検索キーワードで見つけてもらいたいのかを先に決めることが重要です。

ホームページ内にキーワードを自然に入れる

次に、狙ったキーワードをホームページ内に織り込んでいきました。

ただし、キーワードを不自然に何度も詰め込むのではありません。

大切なのは、ページタイトル、見出し、本文、サービス説明、よくある質問などの中で、検索する人が使う言葉を自然に使うことです。

地域ビジネスの場合は、そこに地域名も入ります。

「英検対策に対応しています」だけでなく、「岐阜で英検対策を探している方へ」「岐阜市周辺から通いやすい英検対策の個別指導」のように、地域とサービスのつながりが分かる表現にしていきました。

たとえば、英検対策を強みにしているなら、ホームページ上でも次のような情報が分かる必要があります。

AIは、ホームページに書かれていないことを正確には理解できません。

自社では当たり前だと思っている地域性や強みほど、ホームページにはっきり書いておく必要があります。

ホームページ全体構成の見直し

ページを増やすだけでは、まだ不十分です。

大事なのは、ホームページ全体の構成です。

今回の改善では、トップページ、サービスページ、英検対策ページ、よくある質問、教室情報などがバラバラに存在するのではなく、関連するページ同士が自然につながるように整えました。

たとえば、トップページから英検対策ページへ移動しやすくする。英検対策ページから面接対策やライティング対策の説明へつなげる。よくある質問から問い合わせ前の不安を解消する。

このようにサイト構成を整えることで、ユーザーも迷いにくくなり、AIにもホームページ全体の専門性が伝わりやすくなります。

AI検索で紹介されるためには、単発の記事だけでなく、サイト全体でどの地域の何の専門家なのかが伝わる状態を作ることが大切です。

中小企業や店舗にも応用できる考え方

この事例は英語の個別指導塾ですが、考え方は他の業種にも応用できます。

たとえば、岐阜の小さな会社や店舗でも、次のような形でAIOを意識したホームページ改善ができます。

どの業種でも、ポイントは同じです。

お客様が検索する言葉を想像し、その言葉に対して、ホームページ上で具体的な答えを用意します。

そのときに重要なのが、地域名です。

地域名を入れることで、全国の大きな競争から少し離れ、自社が本当に出会いたいお客様に向けたページになります。

AIOは大企業だけの話ではなく、地域の中小企業や店舗ほど取り組みやすいホームページ改善です。

AIOで注意したいこと

AIOに取り組むときは、「AIに紹介されること」だけを目的にしすぎないことも大切です。

AI検索の表示は、検索エンジン側の仕様変更やユーザー環境によって変わります。今日表示されたからといって、明日も同じ表示になるとは限りません。

また、根拠の薄い実績や、実際には対応していないサービスをホームページに書くのは逆効果です。

大切なのは、実際に提供できるサービスを、検索ユーザーに分かりやすく整理して伝えることです。

AIに選ばれるホームページは、結局のところ、人が読んでも分かりやすいホームページです。

まとめ

今回の英検対策塾の事例では、ホームページをリニューアルしてから約2ヶ月で、狙った地域キーワードの検索結果で2位に入りました。

さらに、「岐阜 英検対策」という狙った地域キーワードで、GoogleのAIによる概要にも紹介されるようになりました。

行ったことは、特別な裏技ではありません。

地域名を含めた狙うキーワードを決め、そのキーワードをホームページに自然に織り込み、SEOの基本に沿ってサイト全体の構成を整えていきました。

その結果、AIにも検索ユーザーにも、何を専門としているホームページなのかが伝わりやすくなりました。

これからのホームページ改善では、SEOだけでなく、AI検索にどう理解されるかというAIOの視点も重要になります。

まずは、自社のお客様がどんな言葉で検索しているのかを整理し、その言葉に対する答えをホームページ上に用意することから始めてみましょう。

小さな会社や店舗でも、SEOの基本を押さえ、AIを正しく使いながら地域キーワードとページ構成を整えることで、AI検索に選ばれる可能性を高めることができます。

岐阜市の中小企業や小規模事業者では、このような相談がよくあります。現場ではすでにExcelやGoogleスプレッドシートを使っていて、予定表、案件一覧、顧客リスト、作業メモなどを何とか管理している。でも、行が増えるほど見づらくなり、誰が何を担当しているのか、どの作業が終わっているのかが分かりにくくなる。

そこでおすすめしやすい小さなDXが、Googleスプレッドシートをそのままデータベースのように使い、右側に操作画面を付けて簡単な業務アプリにする方法です。

大げさな専用システムを作るのではなく、今ある表を活かしながら「入力しやすい」「見やすい」「変更しやすい」形に整える。この記事では、プロジェクト・タスク管理を例に、スプレッドシートをアプリ化する考え方を紹介します。

スプレッドシート管理で起きやすい困りごと

GoogleスプレッドシートやExcelは、最初の業務整理にはとても便利です。表を作ればすぐ使えますし、担当者が自分で列を足したり、メモを書き込んだりできます。

一方で、運用が長くなるほど次のような問題が出やすくなります。

こうした課題は、「スプレッドシートが悪い」というより、入力する場所と確認する場所が同じ画面に詰め込まれていることが原因になっている場合があります。

GASを使うとスプレッドシートを簡単なアプリにできる

Googleスプレッドシートには、GAS（Google Apps Script）という仕組みがあります。これはGoogle Workspace上で動くプログラムで、スプレッドシートの内容を読み書きしたり、サイドバーのような操作画面を表示したりできます。

例えば、タスク管理の場合は次のような構成にできます。

左側のスプレッドシートには、ID、プロジェクト名、タスク名、完了チェック、完了日、備考などのデータを置きます。右側のサイドバーには、プロジェクト一覧やタスク一覧、追加フォーム、ステータス変更ボタンなどを表示します。

つまり、スプレッドシートはデータの置き場として使い、右側のサイドバーを操作画面として使うイメージです。表はそのまま残しながら、現場の人が触る部分だけをアプリらしく整えられるのが、この方法の良いところです。

実例：プロジェクト別にタスクを整理する

今回の例では、シンプルなプロジェクト・タスク管理ツールを想定しています。

スプレッドシート側には、次のような情報を持たせます。

右側の画面では、プロジェクト一覧をカードのように表示し、プロジェクトごとの完了率や期限を確認できるようにします。さらに、タブを切り替えればタスク一覧を確認したり、新しいプロジェクトやタスクを追加したりできます。

これだけでも、通常の表だけで管理するよりかなり見やすくなります。特に、複数の案件を同時に進めている会社では、「今どのプロジェクトに、どのタスクが残っているか」をひと目で確認できることが大きな価値になります。

既製品ツールより小さく始められる

タスク管理ツールには、Trello、Notion、Asana、Backlogなど、便利なサービスがたくさんあります。もちろん、そうしたツールが合う会社もあります。

ただし、現場によっては「機能が多すぎる」「全員にアカウントを作るのが面倒」「今までのExcel管理から急に変えると定着しない」ということもあります。

スプレッドシートをアプリ化する方法は、そこまで大きな変更ではありません。すでに使っているGoogleスプレッドシートを土台にできるため、操作の心理的なハードルを下げやすいです。

最初から完璧なシステムを作るのではなく、今の管理表を少しずつ使いやすくする。これが、中小企業のDXではとても現実的な進め方です。

会社ごとの要望に合わせて作り変えられる

この方法のもう一つのメリットは、業務に合わせて作り変えやすいことです。

例えば、同じタスク管理でも、会社によって見たい項目は違います。

既製品のツールに業務を合わせるのではなく、業務に合わせて画面や項目を調整できます。必要であれば、通知、集計、月次レポート、担当者別の一覧なども追加できます。

小さく作って、使いながら直していけることは、現場に定着するDXにとって重要です。

スプレッドシートをデータベース化する時の注意点

便利な方法ですが、何でもスプレッドシートで済ませればよいわけではありません。

人数が多い、同時編集が多い、権限管理が複雑、顧客情報や機密情報を大量に扱う、といった場合は、別のデータベースや専用システムを検討した方がよいこともあります。

そのため、最初に考えるべきことは「何を管理したいか」です。タスク、案件、顧客、在庫、予約、問い合わせなど、管理対象を一つに絞ると作りやすくなります。

最初の目的を絞るほど、低コストで現場に合うツールを作りやすくなります。

岐阜市の中小企業こそ「小さな業務アプリ」から始めやすい

DXという言葉だけ聞くと、大きなシステム投資や高度なIT導入をイメージしがちです。

しかし、実際の現場では、もっと小さな改善の積み重ねが効果を出します。毎日開く管理表が見やすくなる。担当者ごとの作業が整理される。期限切れに気づきやすくなる。こうした改善だけでも、事務負担や確認漏れは減らせます。

岐阜市の中小企業や小規模事業者にとって、スプレッドシートをアプリ化するDXは、今の仕事のやり方を大きく壊さずに始められる選択肢です。

すでにあるExcelやGoogleスプレッドシートを見直せば、タスク管理、案件管理、顧客管理、問い合わせ管理など、アプリ化できる業務は意外と多く見つかります。

まとめ

GoogleスプレッドシートとGASを使えば、シンプルな表をタスク管理アプリのように使うことができます。

大切なのは、最初から高機能なシステムを目指すことではありません。今ある管理表を見直し、入力しやすく、確認しやすく、会社に合わせて変えられる形に整えることです。

スプレッドシートをデータの置き場にし、右側の操作画面で分かりやすく扱うだけでも、現場のDXはぐっと始めやすくなります。

Excel管理やスプレッドシート管理に限界を感じている場合は、まず一つの業務から「小さなアプリ化」を考えてみるのがおすすめです。

AIニュース、業界動向、競合企業の動き、補助金情報、法改正、地域ニュースなど、仕事に関係する情報はたくさんあります。特にAI分野は変化が早く、OpenAI、ChatGPT、Codex、Google Gemini、Claude、中国AI、米国AI、クラウドAI、半導体、規制情報など、確認したい情報がどんどん増えています。

とはいえ、毎朝ニュースサイトを開いて、気になる記事を探して、読んで、要点をまとめるのは意外と大変です。

そこで今回は、Codexを使って「毎朝の情報収集をAIに任せる仕組み」を作ってみました。

大きなシステムを導入する話ではありません。毎朝決まった時間にAIが情報を集めて、重要なニュースだけを日本語で要約してくれる仕組みです。

岐阜の中小企業でも、こうした小さな自動化からならDXを始めやすくなります。

毎朝の情報収集はAIに任せられる

毎日同じような情報を探す作業は、AIと相性が良い分野です。

たとえば、次のような作業です。

これらを人が毎朝やると、15分から30分ほどかかることもあります。忙しい日には後回しになったり、そもそも確認できなかったりすることもあります。

しかしAIに任せれば、毎朝決まった時間に情報を集めて、要点だけを整理してもらうことができます。

今回の例では、AI関連ニュースを中心に、OpenAI、ChatGPT、Codex、Gemini、Claude、中国AI、米国AI、クラウドAI、半導体、AI規制、企業のAI導入事例などを調査対象にしました。

あらかじめ調べる範囲を決めておけば、AIは必要な情報を探しやすくなります。

Codexで毎朝チェックする仕組みを作る

Codexには、決まった時間に作業を実行するオートメーション機能があります。

たとえば、次のようなタスクを設定できます。

「毎朝8時にAI関連ニュースを調べて、日本語で要約してください」

ただし、単に「ニュースを調べて」と頼むだけでは、報告の内容が広がりすぎることがあります。実務で使うなら、条件を具体的に決めておくことが大切です。

このように指定しておくと、毎朝読むべき情報が整理された状態で届きます。

人が毎回ニュースを探しに行くのではなく、AIが先に調べて必要なところだけ報告してくれる状態を作れます。

どんな情報収集に使えるのか

今回はAIニュースを例にしていますが、この仕組みは他の情報収集にも使えます。

たとえば、中小企業であれば次のような使い方が考えられます。

特に、毎日または毎週同じように確認している情報がある場合は、自動化しやすいです。

製造業であれば、原材料価格や設備投資に関係する情報。小売業であれば、地域イベントや競合店舗のキャンペーン情報。士業やコンサル業であれば、法改正や制度変更の情報。

このように、自社にとって重要な情報を決めておけば、毎朝の確認作業をかなり減らせます。

通知先を変えれば社内共有にも使える

最初はCodexのスレッド内で報告を受け取るだけでも十分です。

ただ、仕組みを発展させれば、さまざまな場所に通知することもできます。

通知先としては、メール、Chatwork、Slack、Discord、Google Chat、Notion、Google Sheets、WordPressなどが考えられます。

LINEについては、以前使われていたLINE Notifyが終了しているため、今後はLINE Messaging APIや外部の自動化サービスを使う形になります。実装のしやすさで考えると、まずはメールやChatworkから始めるのが現実的です。

情報収集、要約、通知までを一つの流れにすると、社内共有の手間も減らせます。

中小企業のDXに向いている理由

DXというと、大きなシステム導入や高額なIT投資をイメージする方も多いかもしれません。

しかし、実際にはもっと小さなところから始めても十分です。

たとえば、毎朝15分かかっていた情報収集をAIに任せる。それだけでも、1か月で数時間の削減になります。

さらに、AIが毎日同じ条件で情報を確認してくれるため、見落としも減ります。社内で同じ情報を共有しやすくなるのも大きなメリットです。

特に岐阜の中小企業のように、限られた人数で営業、製造、事務、採用、広報まで対応している会社では、日々の小さな作業を減らすことが大切です。

いきなり大きなシステムを入れるのではなく、まずは毎日やっている作業を一つだけAIに任せてみる。

毎朝の情報収集をAIに任せるだけでも、現場にとっては実用的なDXになります。

大事なのは「何を、どうまとめて、どこに届けるか」

AIに情報収集を任せるときに大事なのは、ただ「ニュースを調べて」と頼むことではありません。

重要なのは、次の3つを決めることです。

1. 何を調べるのか
2. どうまとめるのか
3. どこに通知するのか

たとえば、AI関連ニュースなら、OpenAI、ChatGPT、Codex、Gemini、Claude、AI規制、企業導入事例など、調査対象を具体的に決めます。

次に、重要度順、日本語で簡潔に、リンク付き、中小企業向けのポイントも入れる、というように要約の形式を決めます。

最後に、Codexのスレッドで受け取るのか、メールで送るのか、ChatworkやSlackに流すのかを決めます。

この3つを整理するだけで、かなり実用的な情報収集の仕組みになります。

まとめ

Codexを使えば、毎朝の情報収集をAIで自動化できます。

ニュースサイトを毎日巡回しなくても、AIが必要な情報を集めて、要点だけを日本語でまとめてくれます。さらに、メールやChatwork、Slackなどに通知すれば、社内共有にも使えます。

中小企業のDXは、大きなシステム導入だけではありません。

毎朝の情報収集をAIに任せる。毎週の補助金チェックを自動化する。競合情報を定期的に集める。

こうした小さな自動化の積み重ねが、現場にとって本当に役立つDXになります。

岐阜の中小企業でも、AIを使った業務改善は十分に始められます。

まずは、毎朝の情報収集をAIに任せるところから始めてみるのがおすすめです。

ちなみに、この記事の下書きもAIを使って約10秒で作成しました。

情報収集だけでなく、記事の構成づくりや文章化もAIに任せられる時代です。まずはこうした小さな使い方から試してみるだけでも、日々の業務改善につながります。

しかし、中小企業のWeb運用において、本当に毎日チェックしたいデータ（昨日のアクセスや主要なキーワードの動きなど）は、実はごく一部です。

使わない機能にまで高いサブスク代を払い続けるのはもったいないと思いませんか？

今の時代、AIを使えば外部ツールに頼らず、自分たちのビジネスに本当に必要な機能だけの仕組みを自作することができます。

自社運用向けに「Google Search Consoleからデータを自動取得し、Chatworkへレポートを通知する専用アプリ」を自分で開発しました。

外部ツールに頼らない「SEOレポートの自社運用」という選択肢

外部の有料サービスに依存せず、自社に必要な仕組みを「内製化（自社開発）」してしまう方が効率的で、コストも安いです。

例えば、Googleが無料で提供している『Google Search Console（サーチコンソール）』。これを毎日確認するのでもよいですが、毎回管理画面を開いて数字を追いかけるのは手間で長続きしません。

この課題を解決するために、「必要なデータだけを毎朝自動で取得し、普段使っているチャットツールに自動で報告してくれる専用アプリ」を構築しました。

自社専用アプリがもたらす3つの圧倒的メリット

1. 外部ツールの月額費用が「一生ゼロ」に

自社専用の仕組みを作ってしまえば、毎月数万円かかっていた外部ツールのサブスクリプション費用は完全に不要になります。年間で数十万円規模のコスト削減が、これだけで実現しました。

2. 毎日のチェック時間が「0秒」になる自動化

わざわざ複数のツールにログインしてレポートをダウンロードする必要はありません。

毎朝、出社したときにはすでに『Chatwork（チャットワーク）』などのビジネスチャットに、前日のSEOレポートが自動で届いている状態を作れます。確認にかかる時間は実質ゼロになり、データを探す手間も一切なくなります。

3. 自社に本当に必要なデータだけをピンポイントで可視化

市販のツールは、あらゆる企業向けに作られているため画面が複雑です。

自社アプリなら、「昨日の検索順位」「アクセスが急増したキーワード」など、経営やマーケティングの判断に必要な情報だけをシンプルにまとめて報告させることができます。

まとめ：これからの経営に求められる「小さなDX」

高価で複雑なITツールを無理に導入することだけがDX（デジタルトランスフォーメーション）ではありません。

「自社に必要な機能だけを、手の届く仕組みで自動化し、コストを抑えて運用する」

これこそが、中小企業が本当に投資すべき価値のある『生きたIT活用』です。

市販のツールに振り回されるのは終わりにしませんか？

自社にフィットした仕組みを持つことで、コスト削減と業務効率化は同時に達成できます。